損益分岐点計算機 — 販売数・売上・限界利益

損益分岐点（販売数）＝ 固定費 ÷（1単位あたり販売価格 − 1単位あたり変動費）で計算します。分母が限界利益であり、1単位の販売が固定費の回収にどれだけ貢献するかを示します。固定費が全額回収されると、それ以降の限界利益が1単位あたりの純利益になります。

限界利益（CM）は、1単位を販売した際に変動費を差し引いた後に残る金額です。CM ＝ 販売価格 − 変動費で計算します。たとえば、製品を10,000円で販売して製造コストが6,000円の場合、限界利益は4,000円です。1単位販売するたびに4,000円が固定費の回収に充てられ、固定費が全額回収された後は4,000円がそのまま利益になります。

CM比率（粗利益率とも呼ばれます）は、限界利益を販売価格に対する割合で表したものです。CM比率 ＝ CM ÷ 販売価格 × 100。CM比率が40%の場合、売上高1円のうち40銭が固定費と利益に充当されます。異なる価格帯の製品間で収益性を比較するのに便利な指標です。

固定費には、生産量や販売数に関わらず一定の金額が発生するすべての費用が含まれます。家賃・水道光熱費・給与制の人件費・保険料・ローン返済額・ソフトウェアのサブスクリプション費用・設備の減価償却費などが該当します。特定の販売数量に達した時点で段階的に増加するコスト（例：1,000単位を超えたら従業員を一人追加雇用するケース）は、階段型固定費として、該当する数量範囲の固定費に含めてください。

変動費は生産量に比例して増減するコストです。原材料費・部品費・直接時間給労務費・梱包費・1単位あたりの配送費・取引ごとの決済手数料（例：販売価格の2.9%）などが該当します。EC事業者の場合は、モール手数料や返品引当金も含めてください。一定期間の変動費合計を生産数で割ることで、1単位あたりの変動費が求められます。

はい、使えます。サービス業では、家賃・給与制スタッフの人件費・ソフトウェア費用などが固定費に該当します。変動費は、1サービス提供あたりの直接コスト（時間単位で請求される業務委託費・1回のサービスで消費する材料費・予約1件あたりの決済手数料など）が含まれます。「1単位あたりの販売価格」はサービスモデルに応じて、1回のセッション価格・1プロジェクトの料金・サブスクリプション料金に置き換えて入力してください。

限界利益がマイナスということは、1単位販売するたびに損失が出ていることを意味します。変動費が販売価格を上回っている状態です。この場合、損益分岐点は存在せず、販売数を増やすほど損失が拡大します。事業を成立させるには、価格を引き上げるか変動費を削減するか、あるいはその両方が必要です。これはビジネスモデルの見直しを求める根本的なシグナルです。

複数の価格シナリオで分析を実行し、それぞれの価格が損益分岐点の販売数にどう影響するかを確認します。価格を上げるほど損益分岐点に達するために必要な販売数が減ります。その販売数の目標値と、実際の市場規模の現実的な予測値を比較してください。損益分岐点に達するために月間10,000単位の販売が必要なのに、市場が現実的に支えられる規模が2,000単位であれば、価格を上げるかコストを下げる（あるいはその両方）必要があります。損益分岐点分析によって、価格を確定させる前にこうしたトレードオフを可視化することができます。