信託報酬の影響シミュレーター（投資コストの真の負担）

違います。500万円を年7%で30年運用、信託報酬1%なら最終約3,800万円・0.05%なら4,800万円で1,000万円以上の差。手数料が複利で奪い、その奪われた金額が生むはずだったリターンも消えるため、想像を超える金額になります。

0.20%以下は優良、0.20-0.50%はニッチ・国際投信なら許容、0.50-1.0%は特殊戦略のみ、1%超は強い理由が必要。確定拠出年金で選択肢が悪い場合は会社マッチを最大化して人事に相談を。

過去の運用成績と将来の成績はほぼ無相関。一方、過去の信託報酬と将来の信託報酬は強く相関します。手数料で選ぶのが長期の唯一信頼できるシグナルです。

海外ではFidelityのZEROシリーズ（FZROX等）が0.00%。日本では純粋ゼロは少ないが、eMAXIS Slimやニッセイの『＜購入・換金手数料なし＞』シリーズが0.06-0.20%帯。

同じ指数なら経費率はほぼ同じ。ETFは特定口座で配当再投資が手動だが、コンビニ感覚で売買できる。NISA・iDeCoは投信が事実上の選択肢、特定口座で頻繁に積立しないならETFも有効。

目論見書、運用報告書、証券会社の銘柄ページ、モーニングスター。30秒以内に見つからない投信は透明性に黄信号。

本ツールは『手数料負担』のみを示し、アクティブが価値を加えるかは判定しません。実証研究はアクティブ運用が手数料控除後にインデックスを上回らないことが多いと示しているだけで、運には期待できません。

NISA・iDeCo内なら税コスト無しで切替可能。特定口座は譲渡益課税と将来の手数料節約を比較。多くは2-5年で切替コストを回収、30年スパンならほぼ常に乗り換え有利。